「引っ越しでいまの病院に通えなくなる」「CPAPのためだけに遠くの病院へ毎月通うのが大変」「土曜にやっている近くのクリニックに変えたい」――CPAP（シーパップ）治療は原則毎月の通院が必要なため、転居や仕事の変化をきっかけに通院先の変更を考える方は少なくありません。

結論からお伝えします。CPAPの通院先は変更できます。装置も多くの場合そのまま使い続けられ、費用も変わりません。当院（東武大師線・西新井エリア）でも、他院からのCPAP転院を受け入れています。

この記事では、(1)転院の手順、(2)必要な書類と装置の扱い、(3)よくある不安を、順にご説明します。

転院の手順は3ステップ

1. いまの主治医に「転院したい」と伝える――気まずく感じる方が多いのですが、転居や通院負担での転院はごく一般的な相談です。「診療情報提供書（紹介状）をお願いします」とお伝えください
2. 診療情報提供書を受け取る――検査結果（AHIなどの重症度）と治療経過が書かれた書類です。作成には保険が適用されます。あわせて、CPAP機器のメーカー・機種が分かるもの（取扱説明書や機器本体の型番）を控えておくと手続きがスムーズです
3. 転院先を受診する――書類を持って初診を受ければ、原則としてそのまま治療を継続できます。当院はWeb予約（24時間）で初診のご予約が可能です

※診療情報提供書がすぐに用意できない事情がある場合もご相談ください。治療状況の確認方法を含めてご案内します。

装置はどうなる？費用は？

装置について――CPAP装置は多くの場合、医療機関を通じたレンタルです。転院すると、新しい医療機関の契約するレンタル会社経由の管理に切り替わります。同じメーカーの装置であればそのまま、異なる場合でも設定（圧など）を引き継げるよう調整します（取り扱い機種はレンタル会社により異なります）。マスクなどの消耗品も引き続き交換できます。切り替えの実務は医療機関とレンタル会社の間で行うので、患者さんの手続き負担はほとんどありません。

費用について――CPAP治療は保険診療です。医療機関が変わっても、診療報酬の仕組みは全国共通のため、自己負担のめやす（3割負担で月4,000円前後）は変わりません。※検査や診察内容を追加した月はその分の費用がかかります。

通院頻度について――保険のルール上、CPAP治療は原則月1回の受診で経過を確認します。当院は平日に加えて土曜も診療しており、Web予約で通院を続けやすい体制にしています。

転院はこんなときの「見直しのチャンス」でもあります

• 最近、効果を実感できていない――マスクの空気漏れや設定が合っていないことがあります。転院時にデータを見直します
• 装着が続かず、やめようか迷っている――自己判断で中断すると無呼吸は元に戻ります。マスクの変更や圧の調整で続けられるようになる方も多くいらっしゃいます
• 血圧や血糖も気になっている――当院は内科ですので、CPAPの管理と生活習慣病の診療を同じ通院でまとめられます（詳しくは無呼吸と高血圧・糖尿病の記事へ）

よくあるご質問

Q. 紹介状なしでも転院できますか？

可能な場合もありますが、これまでの検査結果と設定が分かる診療情報提供書があるほうが、安全かつ迅速に治療を引き継げます。まずは現在の医療機関にご相談ください。難しい事情がある場合は当院にご相談いただければ対応を考えます。

Q. 転院のタイミングはいつがよいですか？

次回受診の予定日より前に、新しい医療機関の初診を済ませておくのが理想です。治療が途切れないよう、引っ越しの1か月ほど前から準備されることをおすすめします。

Q. 装置のデータ（SDカードや通信データ）は持って行くべきですか？

お持ちいただけると役立ちます。最近の装置は通信でデータが共有される場合もありますが、機種により異なるため、初診時に装置一式（本体・マスク）についてお聞きします。

Q. しばらくCPAPを中断してしまっています。再開できますか？

再開できます。中断期間や体重の変化によっては、再評価の検査をご提案することがあります。「やめてしまったことを叱られそうで行きづらい」という方こそ、遠慮なくご相談ください。

通いやすさは、治療を続ける力になります

CPAPは「続けてこそ」の治療です。通いにくさが理由で治療が途切れそうなら、まず通いやすい場所へ引き継ぐ。そこから立て直せます。

▶ 睡眠外来（CPAP転院のご相談）はこちら（Web予約24時間受付・土曜診療あり）

参考文献

• 日本呼吸器学会ほか監修『睡眠時無呼吸症候群（SAS）の診療ガイドライン2020』南江堂

著者情報

森田 知宏（もりた・ともひろ）／ 西新井内科クリニック 院長　医師・医学博士 東京大学医学部卒業。一般内科・訪問診療を担当。最新のエビデンス（科学的根拠）にもとづく診療を心がけています。 ▶ 院長の経歴・研究業績を見る

本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、個別の診療判断に代わるものではありません。装置の取り扱いはメーカー・レンタル会社により異なる場合があります。費用は2026年8月時点の診療報酬に基づくめやすです。